本国ではkpop好きとかではなく、こういうゴシップ好きの人達が強者対弱者(ハイブは大企業、ミンヒジンはたんなる従業員と扱われている)の戦いで盛り上がっているけど、正直日本人としては素直にkpopを楽しめなくなって残念😢 ミンヒジンさんのようなああいう泣き叫び感情を出した人を応援するのが国民性みたい。 そしてかなり貧富の差が激しいので嫉妬から大企業やスターの足を引っ張る事に喜びを感じているみたい。 ミンヒジンさんと韓国メディアは自分の利益の為にkpopの文化を下げている事に気づいてほしい。BTSにまで飛び火させてどうするつもりなのか。 全員で火の海に飛び込んでいるようで見ていられない😭

kpop自体宗教みたいなものだと思いますけどね。アイドルという神がいて肯定しか許されない感じが。

HYBE経営陣が副CEOに持ちかけたのってシンプルに司法取引ですよね。それで告発者対象から外されたんだからそりゃそうだろう、と。 逆に言えば、司法取引に応じるだけの罪があったと言うことなんでは？ それとも韓国には司法取引はないということなんですかね？？

ADOR側の反論記事で観ましたが、、 HYBE経営陣が、ADOR副代表を恐喝していて、同意させて被告告発対象から除外してるのが本当なら、衝撃ですね！💦 パンPDが、「言いづらくても異論や意見を言え！」と言ってたのに訴えられる、、、って大企業ではあるあるだと思いました（笑）

ダンヨガでしょう。 やったことありますが 普通のヨガでしたよ

@kyfdhvdni4hi

Ай бұрын

最近(2020年代)は、普通になってるって事ですかね？2000年代と2010年代はかなり訴訟沙汰になってるし、 その時期はBBCのジャニーズ告発も真っ青なレベルでCNNやフォーブス他の米メディアが米国で大騒ぎしていたから、 いつの時期の話/どの国での話にもよるかもしれませんね😅。 　まぁ、BTSやハイブが無関係でも、ダンヨガ(イルチブレインヨガ)が、金銭関係のトラブルの訴訟は普通にある上に、それが軽いものに見えるくらい、過去にかなりやばいネタで複数回訴訟沙汰になってるのは確かのです😅。 お金だけの話ではなく、米国では複数のシ◎者がでたトレーニングや、創始者がスタッフへの性的関係強要疑惑だったとかなり不穏当な話ばかりなのが結構怖いです😅…(ただ、不穏当系は大体金額非公開の和解金払って解決してる)。 　 米国 ・2002年に創始者の李承憲氏がスタッフのヨガマネージャーに性的関係を強要した件でカルフォルニア州で訴訟になったが、金額非公開の和解金で和解 ・2005年、42歳の姉妹がセドナの炎天下で、40ポンドの岩を担いで食べ物も水もほとんどない状況で山岳地帯で訓練させられ脱水症状で死亡→数年後に和解 ・2009年にアリゾナ州で、27人がダンヨガを提訴。心理的にコントロールされ何千ドルも費やすように誘導された、強制的に家族や友人から切り離され、一晩中何千回も殴り合ったり、他のメンバーの足を舐めたり、飲まず食わずでの10時間に及ぶトレーニングなどの身体的・精神的・金銭的虐待があったと述べており、李承憲が若い女性の弟子を性的暴行したと主張 → フォーブスやCNNは、これらの主張はSteven Hassan、Rick A. Ross、Cathleen Mannなどのカルトの専門家が長年ダンヨガについて語ってきたことと重なっていると述べており、ダンヨガの元メンバーを助けてきたメンタルヘルスカウンセラーのSteven Hassanは、家族やそれまでの価値観から生徒を切り離すためにマインドコントロールの技術が不正に用いられていると批判 →韓国人以外の原告はダンヨガのために平均3万ドルの負債があり、Harrelsonと元従業員たちはインストラクターが学生ローンを使うよう強要したと述べている。ダンヨガの広報は、ダンヨガ側が生徒にローンを組むよう促すことはなく、原告の負債は彼らの金銭管理の問題で、ダンヨガがビジネスであるという事実に言い訳や謝罪の必要はなく、彼らは不満を持った元従業員に過ぎないと述べた →李承憲は、ダンヨガの知的財産はコンサルティング会社BR Consultingが持っており、直接関与していないとして訴訟を棄却しようとした。しかし原告側は、李承憲はいまだにダンヨガを統率しており、利益は李承憲に移され、彼のアリゾナの馬場や高額のギャンブル、プライベートジェットに利用されていると主張 → 2009年5月22日からのアリゾナでの一連の連邦訴訟は、裁判所による棄却か原告の取り下げにより2013年4月1日に全てが正式に終了 日本 ・2012年7月16日の『毎日新聞』に、霊感商法の被害に遭ったとして、日本でダンヨガを運営するダンワールドジャパンと幹部に対する損害賠償訴訟が近く起こされるとの記事が掲載 →国民生活センターに「高額なコースを勧められる」など305件の被害相談が寄せられていること、全国霊感商法対策弁護士連絡会にも被害相談が相次いでいること、河田英正弁護士の「恐怖を植え付け大金を支出させる。ヨガ修練に名を借りた霊感商法だ」というコメントなどが紹介された。また河田弁護士によると、米国、韓国でも同様の訴訟が起こされているとのこと